自動車保険

高齢者の自動車保険はなぜ高い?70代・80代で保険料が上がる理由と安くする方法

「ねえ、お義父さんから車の保険の更新ハガキ見せてもらったんだけど……軽自動車なのに高すぎない!? 私たちのミニバンより高い気がするんだけど」

休日の昼下がり、実家から帰ってきた妻(ママ)が、信じられないものを見たような顔でハガキを突き出してきました。受け取って金額を見た瞬間、私も思わず声が出ました。

「えっ……ウソだろ? お義父さんずっと無事故だし、そもそも『35歳以上補償』にしておけば、それ以上歳をとっても保険料って変わらないはずじゃ……」

私たち“サルヂエファミリー”は、自分たちの車の維持費や保険料については夫婦で徹底的に見直して安く抑えてきました。だからこそ、親の保険料なんて全く気にしていなかったのです。親はベテランドライバーだし、等級も高いはずだから勝手に安くなっているだろう、と完全に油断していました。

でも、このまま「高齢だから仕方ない」と諦めて、必要以上に高い保険料を払い続けるのはもったいない。とはいえ、いざという時の補償を削るのも怖い。

そこで私たち夫婦は、親の自動車保険の仕組みをゼロから調べ直し、実際に同条件で複数社を見積もってみることにしました。すると、「高齢だから高い」という単純な話ではなく、年齢以外のさまざまな条件が複雑に絡み合っていることが分かってきたのです。

この記事では、当時の私たちが勘違いしていた失敗談や、親の保険を見直す過程で学んだ「70代・80代の自動車保険のリアルな仕組み」を分かりやすくお伝えします。同じように「親の保険料が高すぎるのでは?」と悩んでいる方の参考になれば嬉しいです。

高齢になると自動車保険料は高くなる?

「歳をとると事故が増えるから、保険料も高くなるんでしょ?」
最初は私たちも、漠然とそう思っていました。でも、調べていくうちに「必ずしも全員が一律に高くなるわけではない」ということが分かってきたんです。

年齢は保険料算定の要素の一つ

結論から言うと、年齢は自動車保険料を決める要素の一つにはなります。

私たちも自動車保険の仕組みを読み解いて驚いたのですが、保険料は「この年代の人は事故を起こすリスクがこれくらいある」という統計データ(損害率)に基づいて計算されています。
そのため、一般的に事故のリスクが低いとされる30代〜50代は保険料が安く設定されやすく、免許を取り立ての10代・20代や、高齢になるにつれて統計的にリスクが上がるとされる年代はどうしても高めに設定される傾向があります。

「やっぱり高齢だから高いんじゃない!」と妻は言いましたが、実はそれだけではありません。保険料は年齢だけで決まるのではなく、等級や車種など、複数の要素が組み合わさって最終的な金額が弾き出されるんです。

35歳以上ならずっと同じとは限らない

ここで私が大失敗(大勘違い)していたのが、「運転者年齢条件」の仕組みです。

私はずっと、「『35歳以上補償』にしておけば、40歳になろうが70歳になろうが、保険料はずっと同じ(底値)だ」と思い込んでいました。昔の自動車保険はそういう仕組みが多かったのも事実です。

しかし、お義父さんの保険証券や約款をよくよく確認して青ざめました。
いまの多くの自動車保険では、「35歳以上補償」という年齢条件とは別に、主に運転する人(記名被保険者)の実年齢を保険料に反映させる仕組みが導入されているんです。

つまり、「35歳以上の人しか運転しませんよ」という条件をクリアしていても、その上で「運転する本人が70代・80代だから、その年代のリスクに応じた保険料を上乗せしますね」という計算が裏で行われていたわけです。これには夫婦で「そんなトラップがあったのか……」と愕然としました。

保険会社によって年齢の扱いは異なる

「じゃあ、どこの保険会社に変えても、高齢なら結局高くなるの?」
妻の疑問に答えるべく、各社の情報を引っ張り出して調べてみました。

すると、保険会社によって年齢の扱い方が全然違うことが判明しました。
ある会社は年代(60代、70代など)ごとにざっくりと区分けしている一方で、たとえばSOMPOダイレクトの「おとなの自動車保険」のように、「1歳刻み」で保険料を算出する仕組みを採用している会社もあります(2026年9月時点の公式情報より)。

同じ75歳でも、会社Aと会社Bでは保険料の算出方法が違うため、金額に大きな差が出る可能性があるんです。「親はずっと同じ代理店で更新しているから安心」と思い込んでいたのが、一番の落とし穴でした。

70代・80代で保険料が高くなる理由

「年齢で計算方法が変わるのは分かったけど、具体的にどうしてハガキの金額がこんなに跳ね上がっていたの?」
妻の追及は止まりません。お義父さんの保険料が高くなっていた理由は、決して「高齢だから」という一つの言葉では片付けられない複合的なものでした。

実年齢が保険料へ反映される商品がある

先ほども触れましたが、一番直接的な理由は「実年齢を保険料に反映させる商品」に加入していたことです。

私たちが親の保険をシミュレーションしてみたところ、たとえば60代後半の時と比べて、70代、80代と年齢を重ねるごとに、ベースとなる保険料の料率が段階的に上がっていく設定になっていました。
お義父さんは何も悪くない(ずっと無事故)のに、年齢という要素だけで自動的にベースアップされていたのです。知らず知らずのうちに商品改定が行われていて、昔の「35歳以上ならずっと一緒」という感覚のまま更新し続けていたのが痛手でした。

事故実績などを反映した料率設計

さらに、自動車保険全体の「料率(保険料を決める基準)」は、毎年のように見直されています。
ニュースなどで高齢ドライバーの事故が取り上げられることが多いですが、そうした社会全体の統計データが、全体の保険料体系に影響を与えている側面もあります。

「お義父さんは安全運転で無事故なのに、全体のデータに巻き込まれて高くなってるってこと?」と妻は少し不満げでしたが、保険という仕組み上、統計に基づいて年代別のリスクが算出されるのは仕方のない部分でもあります。

車種や使用状況も同時に影響する

そして、最も見落としていたのがこれです。
「実家は軽自動車なんだから、保険料は安いはずだ」という私の固定観念が完全に打ち砕かれました。

お義父さんが乗っている軽自動車の型式を調べてみると、実はその車種の「型式別料率クラス(その車がどれくらい事故を起こしやすいか、修理代がかかりやすいかを示すランク)」が、数年前よりも上がっていたんです。
さらに、年間走行距離。昔はよく遠出していたので「無制限」や「1万km以上」で契約していたまま、今は近所のスーパーと病院くらいしか行かない(年間3,000km未満)のに、条件変更を忘れていました。

つまり、
「年齢による料率アップ」+「車の型式による料率アップ」+「実態に合っていない走行距離設定」
というトリプルパンチを食らっていたため、私たちのミニバンよりも高いという逆転現象が起きていたのです。

この事実を知った時、「やっぱり自分たちでちゃんと中身を見ないとダメだ」と痛感しました。

「年齢条件」と「高齢者の年齢」は同じではない

「じゃあ、今まで『35歳以上補償』にしてたのは何だったの? 意味なかったってこと?」

私が「年齢条件とは別に、本人の年齢で保険料が上がっていたんだ」と説明すると、妻は混乱したように聞いてきました。無理もありません。私も、お義父さんの保険証券を穴があくほど見つめながら、最初はまったく同じ疑問を抱きましたから。

ここで私たちは、自動車保険の年齢に関する「2つの全く違うルール」が存在することを知ったのです。ここを混同していると、親の保険を見直す時に確実につまずきます。

運転者年齢条件とは

そもそも「運転者年齢条件」とは、「この車を運転するのは、〇歳以上の人だけに限定しますよ」という保険会社との約束です。
昔は「全年齢」「21歳以上」「26歳以上」「35歳以上」などと区分されていて、運転する人の範囲を狭めるほど(年齢を上げるほど)保険料が安くなる仕組みでした。

お義父さんの車も「35歳以上補償」にしていました。これはつまり、「35歳未満の若い親戚や孫が運転して事故を起こしても補償しませんよ。その代わり保険料は安くしますね」という取り決めです。ここまでは私も妻も理解していました。

35歳以上補償でも70歳と80歳が同額とは限らない

私たちが勘違いしていたのは、「35歳以上補償にしておけば、運転する本人が40歳でも70歳でも80歳でも、保険料は一番安い底値で固定される」と思い込んでいたことです。

実際には、現在の多くの保険会社では次のような二段構えの計算が行われています。

  1. 年齢条件(誰が運転するか): 「35歳以上補償」だから、若い人が乗るリスクはゼロですね。割引します。
  2. 記名被保険者の年齢(メインで運転する人は何歳か): でも、メインで運転するお義父さんは今78歳ですね。70代後半の統計的な事故リスクに基づいて、ベースの保険料を算出(上乗せ)します。

つまり、「35歳以上限定の割引」は効いているけれど、それ以上に「実年齢によるリスク分の保険料」が上乗せされていたのです。だから、70歳と80歳では同じ「35歳以上補償」でも、最終的な保険料が違うというわけです。

1歳刻みで保険料を算出する商品もある

さらに驚いたのが、年齢の刻み方です。
「じゃあ、70代から80代になった瞬間にドンと上がるの?」と妻が聞いたので調べてみると、これまた保険会社によってバラバラでした。

大きく分けて、「60代」「70代以上」のように年代でざっくり区分している会社と、「1歳刻み」で保険料が変わる会社があります。
例えば、SOMPOダイレクトの「おとなの自動車保険」などは、一人ひとりの年齢に合わせて1歳刻みの保険料体系を採用していると公式に説明しています(2026年9月時点)。

親の保険を比較する際、この「年齢の扱い方」が違う会社同士で見積もりをとると、A社では高くなったのに、B社ではそこまで上がらなかった、という逆転現象が起きるんです。これも、私たち夫婦が「とにかく複数社で比較しないと損をする」と確信した理由の一つでした。

80歳でも自動車保険に加入できる?

年齢の仕組みが分かってくると、妻がポツリと不安そうな顔で言いました。
「ねえ……お義父さん、もうすぐ80歳になるじゃない? もしかして、年齢が上がりすぎたら自動車保険そのものに入れなくなるんじゃないの?」

実は私も、そこが一番心配でした。「高齢者はネット型の自動車保険には入れないから、代理店型で高い保険料を払い続けるしかない」という噂を、どこかで聞いたことがあったからです。

高齢だから一律に加入不可ではない

結論から言うと、その心配は杞憂でした。「80歳だから自動車保険に加入できない」と一律に断定されるわけではありません。

私たちがあちこちの保険会社の公式サイトを調べてみたところ、「〇歳以上はお断り」と年齢だけを理由に一律で加入を拒否しているわけではないことが分かりました。
もちろん、運転免許を自主返納していたり、健康上の理由で運転に支障がある場合は別ですが、有効な免許証を持ち、所定の引受条件を満たしていれば、高齢であっても加入できる保険会社はたくさんあります。

ダイレクト型でも加入できる会社はある

さらに私たちの希望になったのが、「ダイレクト型(ネット通販型)の自動車保険でも、高齢者が加入できる会社はある」という事実です。

「ネット型は安い代わりに、事故リスクが低い若い〜中年層しか相手にしていないんでしょ?」と勝手に思い込んでいたのですが、先ほど挙げたSOMPOダイレクトなどのように、記名被保険者が個人であることなど、所定の条件を満たせば高齢であっても申し込みの対象となる会社がありました(2026年9月時点の公式情報より)。

実際、私たちがネットでお義父さんの条件を入力して見積もりをとった際も、エラーで弾かれることなく、複数の会社からきちんと見積もり結果が提示されました。
「なんだ、代理店型にこだわる必要はないんだ!」と夫婦で顔を見合わせたのを覚えています。

年齢以外の引受条件も確認する

ただし、安心するのは少し早いです。高齢でも加入はできますが、保険会社ごとに「引受条件(契約できる条件)」は異なります。

年齢が問題なくても、「過去1年間に何度も事故を起こして等級が極端に下がっている」「特殊な車種に乗っている」といった他の条件が重なると、ネット型では引き受けてもらえないケースもあります。
また、「新規契約(初めて保険に入る場合)」と「更新・乗り換え」でも条件が変わることがあります。

「80歳でも入れる会社はある。でも、自分たちに合った会社を見つけるには、今の条件を正確に把握して比較するしかないね」

そう決意した私たちは、さらに親の保険証券を深く読み解き、「保険料を左右する年齢以外の落とし穴」を一つずつ洗い出していくことにしました。

高齢者の自動車保険料を左右する項目

「年齢だけで高くなってるわけじゃないってことは分かったけど、じゃあ具体的に何が影響してるの?」

親の保険証券と、昔の保険証券(たまたま引き出しの奥から出てきました)を見比べていた妻が、目を回しそうになっていました。
私も一緒に証券を一つずつ確認して初めて気づいたのですが、保険料を決める項目って、実は私たちが思っている以上にたくさんあるんです。

「そりゃあ、これだけ項目があって、そのうちのいくつかが現状に合っていなければ、保険料も高くなるわけだ……」と夫婦で妙に納得してしまいました。

親の保険を見直すにあたって、私たちが「ここが保険料を左右しているのか!」と痛感した主要な要素を、分かりやすく表にまとめてみました。

保険料を決める主な要素概要と高齢者の保険料への影響
年齢(記名被保険者)実年齢がベースの保険料に直結する。70代、80代と上がるにつれて、統計データに基づき料率が上がる傾向にある。
ノンフリート等級過去の事故歴・保険使用歴を示すランク(1〜20等級)。等級が高いほど割引率が大きく、事故で等級が下がると保険料は跳ね上がる。
車種・型式(料率クラス)車の形や型式ごとの事故リスク。普通車だけでなく軽自動車にも適用され、年々見直されるため、同じ車に乗り続けていても上がる可能性がある。
年間走行距離走る距離が長いほど事故リスクが高いとみなされる。昔の「長距離設定」のままで、今は近所しか走っていない場合、大きな無駄になる。
使用目的「日常・レジャー」「通勤・通学」「業務」など。リタイアして通勤に使わなくなったのに、設定を変更し忘れていると高止まりする。
運転者範囲(年齢条件)誰が運転するかの限定。本人限定、夫婦限定、35歳以上補償など。範囲を広げるほど高くなる。
車両保険の有無・条件自分の車の修理代を補償する保険。免責金額(自己負担額)の設定や、古い車に対する補償額のバランスが保険料に大きく影響する。
各種補償内容・特約人身傷害の金額や、弁護士費用特約、個人賠償責任特約などのオプション。重複や不要な特約をつけたままにしていると無駄な出費になる。

この表を作ってみて気づいたのは、「年齢はどうしようもないけれど、それ以外の項目は自分たちで見直せる余地がいくらでもある」ということでした。
とくに、ライフスタイルが大きく変わる70代・80代は、「走行距離」や「使用目的」が実態とズレていることが本当に多いんです。

等級が高くても高齢だと保険料は高い?

各項目を確認している時、妻がふと不思議そうな顔をしました。
「ねえ、お義父さんって長年無事故だから、一番いい『20等級』なんだよね? 20等級ってMAXで割引されるんでしょ? なのに、どうしてこんなに高いの?」

まさに、その疑問。私も「20等級=最強に安い」と思い込んでいました。
しかし、保険料の計算式を調べてみた結果、ここにも私たちが陥りやすい大きな勘違いがあったのです。

等級割引と年齢による料率は別

結論から言うと、等級による割引と、年齢などの条件で決まるベースの保険料は、それぞれ「別々に」計算されて掛け合わせられます。

20等級なら、確かにベースの保険料から最大63%程度(※保険会社により異なります)という大きな割引が適用されます。これは間違いありません。お義父さんも、しっかりこの恩恵を受けていました。

では、なぜ高かったのか?
答えは単純で、「ベースとなる元の保険料自体が上がっていたから」です。

高等級でも他条件によって保険料は変わる

少し極端な例で説明します。
昔はベースの保険料が10万円で、そこから20等級の割引(60%引きと仮定)が入って【4万円】だったとします。
ところが現在は、年齢によるリスクの増加や、乗っている軽自動車の型式別料率クラスの悪化などにより、ベースの保険料が15万円に上がっていたとします。
そこから同じく20等級の割引(60%引き)が入っても、支払う金額は【6万円】になります。

つまり、「20等級だからこれ以上安くならない、これ以上高くなるはずがない」というのは幻想で、他の条件(年齢や車種)によってベース部分が膨らめば、いくら最高等級の割引をかけても、最終的な支払額は増えてしまうんです。
これに気づいた時、「等級が高いから大丈夫と油断していたのが一番ヤバかったね……」と夫婦で冷や汗をかきました。

6Sなど低等級なら年齢以外の影響も大きい

「じゃあ、もしお義父さんが最近事故を起こして等級が下がってたら、もっと恐ろしい金額になってたってこと?」
妻の言葉に、私は思わず頷きました。

今回、親の保険証券を見て「高い!」と驚いたものの、それはあくまで「20等級の割引が効いている状態」での話です。
もし過去に事故を起こして保険を使い、等級が下がっていたら、さらに高額な保険料を請求されていたはずです。

とくに高齢になって車を買い替えたり、一度保険を解約してから再加入したりした場合などに適用される、新規契約に近い低い等級(たとえば6S等級など)からのスタートになると、等級の割引がほとんど効かないどころか、割増になるケースもあります。
そこに「高齢者の年齢料率」が加わると、それこそ目を疑うような見積もり金額になる可能性があります。

「20等級だからこそ、見直せばもっと下がる余地があるはず!」
そう確信した私たちは、さらに具体的な「高くなっている原因」を深掘りしていくことにしました。

軽自動車なのに高齢者の保険料が高いのはなぜ?

「そもそもさ、お義父さんの車ってただの軽自動車でしょ? どうしてこんなに高いの? 軽って税金も保険も安く済むから乗ってるんじゃないの?」

等級の話を終えると、妻は再び最初の疑問に戻りました。確かに、私たち夫婦がミニバンに乗っているのに対し、親は維持費を抑えるために数年前から軽自動車に乗り換えています。
「軽自動車=保険料も安い」というのは、かつては常識でした。私も完全にそう信じていたので、この金額を見たときのショックが大きかったのです。

軽自動車=必ず安いわけではない

でも、親の保険証券をよくよく見てみると、「軽自動車だから安い」という時代は終わっていたことに気づかされました。
昔は、軽自動車の保険料はどの車に乗っても一律の「軽自動車料金」だったそうです。しかし現在は、普通車と同じように「事故を起こしやすいか」「修理代がかかりやすいか」によって、車の種類ごとに保険料に差がつけられています。

型式別料率クラスも影響する

その差をつける仕組みが「型式別料率クラス」です。
これを知った時、私は「なるほど、お義父さんの車の保険料が高い理由はこれか!」と膝を打ちました。

型式別料率クラスは、車の型式(種類)ごとに1〜3(またはそれ以上)のクラスに分けられ、数字が大きいほど保険料が高くなります。
「お義父さんの車、高齢者に人気でよく売れている車種だから、ひょっとしたら全体の事故データとして修理代の請求が多くて、クラスが上がってるんじゃないか?」と調べたところ、見事に数年前よりクラスが上がっていたんです。
自分が安全運転をしていても、同じ車に乗っている全国の誰かが事故をたくさん起こせば、自分の保険料も巻き添えを食って上がってしまう……。これが「軽なのに高い」の大きな要因でした。

年齢・等級・補償条件を合わせて見る

結局のところ、軽自動車であっても「年齢(高齢による料率アップ)」「等級」「型式別料率クラス」の掛け算で保険料が決まります。
お義父さんの場合、20等級の割引こそありましたが、「年齢の料率アップ」と「型式別料率クラスの上昇」がダブルで効いていたため、私たちが乗っている普通車のミニバンよりも高い保険料になっていたのです。

「車種だけで『安いはず』って思い込んじゃダメなんだね……」と妻も納得(というより諦め?)の表情を浮かべていました。

古い車でも年式だけが原因とは限らない

さらに、「古い車だから安いはず」というのも大きな勘違いです。
お義父さんの軽自動車は新車から7年以上経っていますが、保険料は下がっていませんでした。むしろ、自動ブレーキなどの最新の安全装備がついていない古い車は、新しい車に適用される「ASV割引(自動ブレーキ割引)」が受けられなかったり、型式別料率クラスが悪化しやすかったりします。

古い車の保険料については、私たちが以前検証した「古い車に車両保険は必要?」という記事でも詳しく書きましたが、車の価値(時価額)は下がっているのに、保険料だけは高止まりするという逆転現象が起きやすいのです。

高齢者の自動車保険料を安くする方法

「原因は分かった。でも、このままじゃ納得いかない! 何か安くする方法はないの!?」
妻のスイッチが入りました。もちろん、私たちも黙って高い保険料を払い続けるつもりはありません。

親の保険証券を広げ、「私たち夫婦の車の保険を見直した時のように、徹底的に無駄を削ぎ落としてみよう」と、具体的な見直し作業をスタートさせました。
ここからは、私たちが実際にやってみて効果が大きかった「高齢者の自動車保険料を安くする実践的な方法」をご紹介します。

複数社で同条件の見積もりを取る

まず絶対にやるべきなのが、今の保険会社だけでなく、他の保険会社でも「全く同じ条件」で見積もりを取ることです。
前述した通り、保険会社によって「年齢の刻み方(料率の上がり方)」が全然違います。A社では高齢者に厳しくても、B社では比較的緩やかな設定になっていることがあります。

私たちも、親の証券と同じ条件(年齢、等級、車種、補償内容など)を入力して、ネットで数社の見積もりを取ってみました。すると、ただ会社を変えるだけで、年間数千円〜1万円以上の差が出たんです。
「やっぱり長年同じところで自動更新しているのが一番の無駄遣いだった!」と夫婦で痛感した瞬間でした。

年間走行距離を正しく設定する

親の保険証券を見て、私が一番「もったいない!」と叫んだのがここです。
お義父さんの保険は、昔、私たち家族で遠出していた頃の名残で、走行距離が「無制限(または長距離)」の設定になっていました。

「お義父さん、最近車でどこ行ってる?」
「スーパーと病院と、たまにホームセンターくらいかなあ」

どう考えても年間3,000kmも走っていません。
保険会社によりますが、走行距離を「3,000km以下」や「日常・レジャー使用」に正しく設定し直すだけで、驚くほど保険料は下がります。高齢になってライフスタイルが変わったのに、保険だけ昔のままというのは本当にあるあるです。

運転者範囲を実態に合わせる

次に確認したのが「誰が運転するか」です。
お義父さんの保険は「本人・配偶者限定」になっていました。しかし、お義母さんは数年前に免許を返納して運転しません。
「これ、本人限定にするだけで安くなるんじゃない?」と気づき、見積もり条件を変更。これだけでも地味に保険料を下げる効果がありました。

「子ども(私たち)が帰省した時に運転するかも……」と心配して範囲を広げたままにしている親御さんも多いですが、私たちが運転するなら「1日自動車保険(ワンデー保険)」に私たち自身が加入した方が、親の年間保険料を上げるよりトータルでずっと安上がりです。

不要な特約を見直す

特約(オプション)の見直しも重要です。
とくに「弁護士費用特約」や「個人賠償責任特約」。これらは非常に便利ですが、夫婦のどちらか一方(例えば私たち子世代や、同居している家族)が加入していれば、家族全員が補償の対象になることが多い特約です。

「お義父さん、これ弁護士特約ついてるけど、私たちの保険の特約でカバーできるから外していいよ!」
このように、家族全体で特約が重複していないか確認するだけで、年間数千円の節約になります。

車両保険の必要性を見直す

一番保険料を押し上げているのが「車両保険」です。
お義父さんの軽自動車はすでに7年落ち。もし事故で全損になっても、支払われる車両保険金はせいぜい数十万円です。そのために年間数万円の保険料を払い続けるのは、費用対効果としてどうなのか? 夫婦で議論になりました。

「もし車が壊れたら、貯金から買い替えるか、もう運転を辞めるきっかけにするかだね」
そう割り切って車両保険を「外す」、あるいは「車対車限定(エコノミー型)」にして自損事故の補償を外すだけで、保険料は劇的に安くなります。

ダイレクト型も比較する

最後に、代理店型からダイレクト型(ネット通販型)への乗り換えを検討しました。
「80歳近いからネット型は無理でしょ」と諦める前に、実際に条件を入力してみるのが一番です。

ダイレクト型は間に代理店を挟まない分、ベースの保険料が安く設定されています。私たちが検証した際も、ダイレクト型で見積もることで数万円単位の節約になりました。
ダイレクト型の選び方や乗り換えのコツについては、私たちが自分の車で見直した時の記事「自動車保険を途中で乗り換えるならどこ?ダイレクト型比較」でも詳しく書いているので、ぜひ参考にしてみてください。

保険料を下げるために補償を削りすぎない

「見直すポイントは分かった! じゃあさ、どうせあまり乗らないんだから、補償の金額を最低限まで削っちゃえば、もっと安くなるんじゃない?」

保険料を下げることにすっかり夢中になった妻が、恐ろしい提案をしてきました。かつて私たち夫婦が自分たちの自動車保険を見直した時も、全く同じ「補償削りすぎの罠」にハマりかけたことをすっかり忘れているようです。

確かに、補償を削れば保険料は下がります。でも、高齢の親が運転するという事実を忘れてはいけません。万が一の事故の時、親はもちろん、相手にもきちんと賠償できなければ、最終的に私たち子世代にも大きな負担がのしかかってくるかもしれないのです。

ここでは、私たちが「これだけは絶対に削っちゃダメだ」と再確認した補償項目をお伝えします。

対人・対物補償は慎重に考える

まず大前提として、「対人賠償(相手を死傷させた場合)」と「対物賠償(相手の車やモノを壊した場合)」は、絶対に「無制限」から削ってはいけません。

「1億円くらいあれば十分じゃない?」と素人は思いがちですが、過去の裁判例では、1億円を超える賠償命令が出たケースがいくつもあります。とくに、踏切事故などで電車を止めてしまったり、トラックなどの営業車にぶつかって休業損害が発生したりした場合、対物賠償が数千万〜億単位になることも珍しくありません。

高齢でとっさの判断が遅れるリスクを考えると、ここをケチるのは絶対にNG。「無制限」のままにしておいても、保険料が何万円も跳ね上がるわけではないので、ここは安心を買う部分だと割り切りました。

人身傷害を安易に外さない

次に私たちが悩んだのが「人身傷害保険」です。これは、親(運転者や同乗者)自身がケガをした時、過失割合に関係なく実際の治療費や休業損害などを補償してくれる非常に手厚い保険です。

「親は年金暮らしで休業損害なんて発生しないし、医療保険に入ってるから要らないんじゃない?」と私は言ったのですが、調べてみると甘かった……。
高齢者は一度ケガをすると長引くことが多く、リハビリ通院や、最悪の場合は介護が必要になるケースもあります。医療保険だけではカバーしきれない自動車事故特有の損害を手厚くカバーしてくれる人身傷害は、むしろ高齢ドライバーにこそ必要だと気づき、外さずに残すことに決めました。

弁護士費用特約など重複を確認する

先ほども少し触れましたが、削るべきは「補償の根幹」ではなく、「家族で重複している特約」です。

弁護士費用特約や個人賠償責任特約(自転車事故や日常生活のトラブルを補償するもの)は、私たち子世代が加入している自動車保険や火災保険に付帯していれば、「同居の親族」または「別居の未婚の子」などを対象にカバーできる場合があります。

ただし、「別居している既婚の子供(私たち夫婦)」の特約で「別居の親」をカバーできるかというと、保険会社の約款によって範囲が異なるため要注意です。必ず自分たちの証券を確認し、カバーしきれない場合は親の保険に残しておくなど、慎重な判断が必要です。

車両保険は費用対効果で判断する

一方、思い切って削る(または外す)余地があるのが車両保険です。
「対人・対物や自分のケガはしっかり守り、車の修理代は割り切る」というのが、私たちが導き出した結論です。

古い車の場合、いくら高い保険料を払っても、車の時価額(補償される上限額)は驚くほど低くなっています。「高い保険料を払って、いざ事故の時に30万円しか出ない」という事態を避けるためにも、車両保険だけはシビアに費用対効果を計算してみてください。

子どもを契約者にすれば安くなる?

「補償は削れないのか……。そうだ! お義父さんの保険、名義を『私たち(子ども)』に変えちゃえば安くなるんじゃないの?」

リビングで腕組みをしながら、私がポロリとこぼしたこの悪知恵。
「私たちが契約すれば、30代・40代の安い保険料が適用されるじゃん!」と一瞬テンションが上がりましたが、これも調べてすぐに「絶対にやってはいけないこと」だと判明しました。

契約者と記名被保険者は別

自動車保険には、登場人物が主に2人います。

  1. 契約者: 保険会社と契約を結び、保険料を支払う人。
  2. 記名被保険者: その車を主に運転する人。保険の対象となるメインの人物。

親の代わりにネットから申し込んであげて、私のクレジットカードで保険料を払う(つまり「契約者=私」にする)こと自体は問題ありません。でも、これだけでは保険料は安くならないのです。なぜなら、保険料のベースを計算する基準は「契約者」ではなく「記名被保険者」だからです。

主に運転する人を正しく設定する

「じゃあ、記名被保険者も私たちの名義にして、お義父さんには時々乗るテイにしてもらえば……」

この考え方は、明確なルール違反(告知義務違反)です。
自動車保険では、「その車を最もよく運転する人」を記名被保険者に設定しなければならないという厳格なルールがあります。実態としては親が毎日のように買い物で乗っているのに、保険料を安くするために「たまにしか帰省しない子ども」を記名被保険者に設定することは許されません。

保険料を下げる目的だけで実態と違う設定をしない

もし、保険料を安くする目的で嘘の申告(実態と違う設定)をして契約した場合、どうなるか。
いざ親が事故を起こした時に、保険会社から調査が入り、「実態と異なる契約だ」と判断されれば、最悪の場合、保険金が1円も支払われません。強制解約になるケースもあります。

「せっかく保険料を払っていたのに、肝心の事故で使えないなんて最悪じゃん……」
妻も震え上がっていました。
保険料を下げるための小細工は絶対にやめましょう。正しく親を記名被保険者に設定した上で、同条件で複数社を比較することが、唯一にして最大の「正攻法」なのです。

高齢の親の保険を子どもが比較するなら

「親名義のまま比較するしかないのは分かった。でもさ、お義父さんたちだけでネットで見積もりなんて絶対ムリだよ。スマホの文字入力でイライラしてるのに」

実家の様子を思い浮かべながら、妻が大きなため息をつきました。確かに、私たちにとっては簡単なダイレクト型(ネット型)の比較サイトの入力も、70代・80代の親にとってはハードルが高すぎます。
「じゃあ私たちが代わりにやってあげればいい」と思ったのですが、ここでまた一つの疑問が湧きました。「そもそも、親の保険を子どもが勝手に見積もったり、契約したりしていいの?」ということです。

見積もりは家族がサポートできる場合がある

結論から言うと、「子どもが親の代わりに見積もりをしてあげる(比較のサポートをする)」こと自体は、まったく問題ありません。
私たちも、親から送ってもらった保険証券の写真を見ながら、スマホでサクサクと各社の条件を入力してシミュレーションしました。

ただし、いざ「この会社に乗り換える!」と決めて契約の手続きを進める段階になると、話は別です。
基本的には「契約者本人(親)」の同意と、場合によっては本人自身の手続きが必要になります。このあたりの詳しいルールや、どこまで家族が代理できるかについては、「自動車保険は本人以外が代理で申し込める?」の記事で徹底的に調べたので、サポートを考えている方はぜひ読んでみてください。

実際の実際の年齢・等級・運転条件を使う

私たちが親の代わりに見積もりをする際、一番気をつけたのが「絶対に嘘をつかず、今の証券通りの数字を正確に入力する」ことでした。
入力画面を進めていくと、「この特約つけますか?」「使用目的は?」と色々聞かれますが、ここで「安くしたいから」と適当な条件にしてしまうと、あとで親本人が困ることになります。

  • 今のノンフリート等級(事故有係数適用期間があればそれも)
  • 免許証の色(ゴールドかブルーか、有効期限)
  • 車の正確な型式(車検証で確認)
  • オドメーター(積算走行距離計)の数値

これらの情報は、親に電話して「ちょっと車検証見て! メーターの数字教えて!」とリアルタイムで確認しながら進めました。手間はかかりましたが、これが一番確実な方法です。

本人確認が必要な段階では本人対応を求められる場合がある

ネット型の場合、見積もりまでは私たちが代行できても、最終的な申し込み(契約)のボタンを押す際や、クレジットカードの登録などは、原則として「契約者本人」または「契約者名義のカード」で行う必要があります。
高齢でネットに不慣れな場合は、家族が横について画面を一緒に見ながらサポートしてあげるのが一番スムーズです。「私たちが調べて一番良い条件のところを見つけたから、あとは一緒に手続きしよう」と持ちかけると、親も安心してくれるはずです。

70代・80代なら何社くらい比較すればいい?

「よーし、じゃあ片っ端から全部の保険会社で見積もり取ってみよう!」
気合を入れる妻を、私は慌てて止めました。「それは絶対にやめた方がいい」と。

かつて自分たちの保険を比較した時、欲張って10社近くを一気に見積もり、届いたメールの山と微妙に違う補償内容の比較表を前に、夫婦でパニックになった苦い経験があったからです。

まず3社程度で比較する

高齢の親の保険を見直す場合、まずは「今契約している代理店型の会社(更新案内)」と、「ダイレクト型(ネット型)の会社を2〜3社」に絞って比較することをおすすめします。
合計で3〜4社程度なら、私たち子世代が各社の見積もり結果をプリントアウトして、実家で親に「ほら、A社とB社でこんなに違うよ」と説明するのにもちょうど良いボリュームだからです。

補償条件を完全に揃える

比較する時に一番重要なルールがあります。それは「必ず、すべての会社で『全く同じ補償条件』にして見積もる」ということです。

「A社は対人無制限だけど、B社は人身傷害の金額を少し下げてみた」なんてことをやってしまうと、単純な保険料の比較ができなくなります。
私たちも、親の証券を基準にして「対人・対物無制限」「人身傷害3,000万円」「車両保険なし」「年間走行距離3,000km以下」といった条件をガッチリ固定してから、各社のシミュレーションにかけました。こうすることで初めて、純粋な「保険会社ごとの年齢料率の差」が浮き彫りになるんです。

保険料だけでなく補償や手続き条件も確認する

また、安さだけに飛びつくのも危険です。
とくに高齢ドライバーの場合、事故の時の初期対応(休日の現場急行サービスがあるかなど)や、ロードサービスの充実度が非常に重要になります。
「安かったけど、いざという時の電話対応が分かりにくくてお義父さんがパニックになった」なんてことになったら、見直しを勧めた私たちの責任問題になりかねません。親が安心して任せられるサポート体制があるかも、比較の重要なポイントでした。

よくある質問

親の自動車保険を見直す中で、私たち夫婦が何度もつまずき、調べ直した疑問をまとめました。

70歳を超えると自動車保険料は上がりますか?

はい、上がる傾向にあります。ただし「70歳になった瞬間に全社一律で高くなる」わけではありません。1歳刻みで徐々に料率が上がる会社もあれば、年代ごとに設定している会社もあります。また、年齢だけでなく「車種の料率クラス」や「等級」が同時に影響しているケースも多いです。

80歳でも自動車保険に加入できますか?

加入できます。有効な運転免許証を持っていれば、「80歳だから」という年齢だけを理由に一律で加入を断られることはありません。ただし、保険会社ごとに引受条件(等級や過去の事故歴など)が異なるため、最新の情報を確認する必要があります。

何歳まで自動車保険に入れますか?

原則として、運転免許証を保有している限り年齢の上限はありません。ただし、極端に事故が多い場合や、健康上の理由で免許を自主返納した場合は契約(運転)できなくなります。

高齢者でもダイレクト型に加入できますか?

はい、加入可能です。私たちも親の条件(70代後半)で見積もりを取れました。ただし、一部の会社や特定の引受条件(事故歴など)によってはネット申し込みができない場合もあるため、まずは見積もりシミュレーションを試してみるのが一番早いです。

20等級でも高齢になると高くなりますか?

高くなる可能性があります。20等級の「割引率(最大約63%など)」は変わりませんが、年齢によるリスク増などで「ベースとなる元の保険料」が上がれば、そこから割引をしても最終的な支払額は以前より高くなってしまうためです。

軽自動車でも70代・80代だと高いですか?

今の時代、「軽自動車=安い」とは限りません。軽自動車にも「型式別料率クラス(事故リスクのランク)」が導入されているため、事故の多い型式に乗っていて、さらに高齢による料率アップが重なると、普通車より高くなる逆転現象も起こり得ます。

親の自動車保険を子ども名義にすると安くなりますか?

保険料を下げるためだけに、実態とは異なる「子ども(30代・40代)」を記名被保険者(主に運転する人)に設定することは「告知義務違反」となり絶対にNGです。万が一の事故の際、保険金が支払われないという最悪の事態になるため、正しく親を記名被保険者に設定した上で、複数社を比較して安くする方法を探りましょう。

まとめ|高齢者の自動車保険は年齢だけでなく契約全体を見直す

「いやぁ、まさか親の保険証券を見るだけでこんなに勉強になるとは思わなかったよ。でも、調べて本当に良かったね」
「うん。お義父さんたちも『こんなに安くなるなら、もっと早く言えばよかった!』って喜んでたしね」

親の自動車保険の更新ハガキを見て「高すぎる!」と驚いたあの日から、私たち夫婦の「実家の保険見直しプロジェクト」は大成功で幕を閉じました。

今回の体当たり検証で私たちが学んだのは、「高齢だから高いのは当たり前」と思考停止してはいけない、ということです。
確かに年齢によるリスク増加は避けられません。しかし、それに隠れて「実態に合っていない走行距離」「不要な特約」「昔のままの車両保険」「軽自動車の料率クラスの悪化」など、見直せる無駄が山のように眠っていました。

これらを一つずつ丁寧に紐解き、正しく条件を設定し直して「同条件で複数社を比較」すれば、補償を削りすぎることなく、納得のいく保険料に抑えることは十分に可能です。

もし、あなたも実家に帰った時、親の自動車保険の金額を見て疑問を感じたら、ぜひ今回お伝えしたポイントをチェックしてみてください。そして、親と一緒にスマホやパソコンを開いて、「ちょっと他の会社でも見積もりしてみようよ」と声をかけてみてください。
きっと、想像以上の節約と、親の安心感につながるはずですよ。

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